英語教員の英語力はどれくらい？公的調査で公表されている数字

公立校の英語教員が、どれくらいの英語力を持っているか。これは文部科学省が毎年調べて数字で公表しています。最新の令和7年度調査では、CEFR B2相当以上（英検準1級相当以上）を取得している英語教員の割合は、中学校58.5%、高等学校84.4%でした。

この記事は、文部科学省「令和7年度『英語教育実施状況調査』の結果について」（調査基準日＝令和8年2月1日、公表＝2026年6月18日）の概要資料・集計結果・都道府県別一覧表と、前年の令和6年度版の概要資料を並べ直したものです。参考としてEF EPI 2025年版の日本ファクトシートも使いました。数字はすべて2026年9月11日に文部科学省とEFの公式サイトからPDFを取得して確認しています。原典に無い計算（差・順位づけ・構成比など）を編集部が行った箇所は、その都度「編集部の計算」と書いています。

英語教員の英語力は、中学58.5%・高校84.4%がCEFR B2相当以上

まず結論の数字です。文部科学省は、特別支援学校を含めた合計と、学校種ごとの数字の両方を出しています。

区分	対象の英語教員数	CEFR B2相当以上	割合
中学校＋特別支援学校中学部	29,264人	17,105人	58.5%
うち中学校のみ	28,978人	16,984人	58.6%
高等学校＋特別支援学校高等部	20,339人	17,163人	84.4%
うち高等学校のみ	19,994人	16,971人	84.9%

CEFRと英検の対応は、文部科学省の資料自体に書かれています。逐語は「CEFR B2:英検準１級、C1:英検１級相当」。つまり中学校の英語教員のうち、英検準1級相当以上を取得しているのは10人中およそ6人、高校では10人中およそ8.4人という状況です。

英語教員の英語力を実数で見る（B2・C1・C2の内訳）

割合だけでなく、人数も公表されています。B2・C1・C2は重複しない区分として集計されています。

区分	英語教員数	B2相当	C1相当	C2相当	B2相当以上の合計
中学校	28,978人	13,749人	2,736人	499人	16,984人
特別支援学校中学部	286人	109人	7人	5人	121人
高等学校	19,994人	11,812人	4,550人	609人	16,971人
特別支援学校高等部	345人	151人	26人	15人	192人

裏側から見ると、輪郭がはっきりします。中学校ではB2相当以上に入っていない英語教員が11,994人（41.4%）、高等学校では3,023人（15.1%）います（いずれも編集部の計算）。この中には、外部試験を受けていない教員も含まれます。設問が「外部試験を受験してCEFR B2〜C2レベル相当を取得している教師数」を数えているため、受験していなければ分子には入りません。

英語教員の英語力は13年間でどう動いたか

文部科学省は平成25年度からの推移をグラフで出しています。数字を表に起こします。

年度	中学校（B2相当以上）	高等学校（B2相当以上）
平成25年度	27.9%	52.7%
平成26年度	28.8%	55.4%
平成27年度	30.2%	57.3%
平成28年度	32.0%	62.2%
平成29年度	33.6%	65.4%
平成30年度	36.2%	68.2%
令和元年度	38.1%	72.0%
令和3年度	40.8%	72.3%
令和4年度	41.6%	74.9%
令和5年度	44.8%	80.7%
令和6年度	46.2%	82.2%
令和7年度	58.5%	84.4%

表に令和2年度はありません。文部科学省のグラフも平成30年度・令和元年度の次が令和3年度になっており、令和2年度の値は示されていません。平成25年度から令和7年度までの伸びは、中学校が30.6ポイント、高等学校が31.7ポイントです（編集部の計算）。

かつての政策目標も資料に注記されています。逐語は「『第2期教育振興基本計画』では、英検準1級程度以上（CEFR B2レベル以上）を取得した英語担当教師の割合について、中学校は50％以上、高等学校は75%以上を目標としていた」。中学校58.5%・高等学校84.4%という令和7年度の値は、この2つの水準をどちらも上回っています。

中学校の英語教員の英語力は1年で12.4ポイント動いた

令和6年度から令和7年度への変化は、中学校と高等学校で幅がまったく違います。都道府県別一覧表の末尾に、前年実績と増減がそのまま載っています。

区分	令和6年度	令和7年度	増減
中学校の英語教員数	28,982人	28,978人	▲4人
中学校のB2相当以上	13,395人（46.2%）	16,984人（58.6%）	+3,589人（+12.4ポイント）
高等学校の英語教員数	20,237人	19,994人	▲243人
高等学校のB2相当以上	16,625人（82.2%）	16,971人（84.9%）	+346人（+2.7ポイント）
高等学校のC1相当以上	4,760人（23.5%）	5,159人（25.8%）	+399人（+2.3ポイント）

中学校の1年で+12.4ポイントは、前の11年間の伸び（平成25年度27.9%→令和6年度46.2%＝18.3ポイント）の3分の2にあたる幅です（編集部の計算）。ただし調査そのものにも2つの変更があり、文部科学省は注記でそれを明示しています。

変わった点	文部科学省の注記
調査基準日	「令和6年度は令和6年12月1日時点」。令和7年度は令和8年2月1日時点
対象範囲	「令和7年度は特別支援学級を含む。特別支援学級については、中学校の目標及び内容に準ずる英語の授業を担当している教師のみを対象としている」

この12.4ポイントがなぜ生じたのかについて、調査資料に説明は書かれていません。本記事でも理由は書きません。前年と条件が完全に同じではない、という事実だけを添えておきます。

中学校の英語教員の英語力は、自治体で52.2ポイント開いている

都道府県別一覧表には、47都道府県と20政令指定都市の計67自治体の数字が載っています。上位と下位を抜き出します。

位置	自治体	英語教員数	B2相当以上	割合
1位	東京都	2,240人	1,868人	83.4%
2位	横浜市	607人	479人	78.9%
3位	富山県	219人	171人	78.1%
4位	沖縄県	422人	318人	75.4%
5位	福井県	217人	163人	75.1%
63位	高知県	158人	66人	41.8%
64位	和歌山県	251人	103人	41.0%
65位	青森県	391人	147人	37.6%
66位	大阪市	504人	181人	35.9%
67位	岩手県	295人	92人	31.2%

順位は文部科学省が付けたものではなく、割合の高い順に編集部が並べ直したものです。最高の東京都83.4%と最低の岩手県31.2%の差は52.2ポイント。全国平均58.6%をまたいで、2倍以上の開きがあります（編集部の計算）。

かつての目標だった50%を基準に数えると、67自治体のうち49自治体が50%以上、18自治体が50%未満でした（編集部の計算）。同じ都道府県内でも、県と政令指定都市で数字が離れている例があります。たとえば大阪府49.6%に対して大阪市35.9%、北海道53.3%に対して札幌市72.6%です。

高等学校の英語教員の英語力は、47都道府県中44が75%以上

高等学校側の一覧表は47都道府県のみで、政令指定都市の値は所在する都道府県に含めて集計されています。

位置	都道府県	英語教員数	B2相当以上	割合
1位	鳥取県	110人	109人	99.1%
2位	佐賀県	153人	150人	98.0%
3位	福井県	148人	144人	97.3%
4位	石川県	212人	206人	97.2%
5位	富山県	191人	183人	95.8%
43位	福島県	356人	277人	77.8%
44位	大阪府	1,133人	875人	77.2%
45位	秋田県	187人	137人	73.3%
46位	宮城県	412人	274人	66.5%
47位	北海道	911人	560人	61.5%

最高の鳥取県99.1%と最低の北海道61.5%の差は37.6ポイント。中学校の52.2ポイントよりは狭い開きです（編集部の計算）。かつての目標75%を下回っているのは、北海道・宮城県・秋田県の3県のみでした。

英語教員のうち、C1（英検1級相当）まで届いているのはどれくらいか

令和7年度から、中学校についてもC1相当以上の割合が調査項目に加わりました。資料の注記は「中学校のCEFR C1レベル相当以上を取得している教師の割合は、R7から調査項目に追加」です。

区分	C1相当以上の人数	割合	B2相当以上との差
中学校	3,235人	11.2%	47.4ポイント
中学校＋特別支援学校中学部	3,247人	11.1%	47.4ポイント
高等学校	5,159人	25.8%	59.1ポイント
高等学校＋特別支援学校高等部	5,200人	25.6%	58.8ポイント

右端の列は編集部の計算です。中学校の英語教員でC1相当以上は9人に1人、高等学校では4人に1人という水準になります。高等学校のC1相当以上の推移は、令和4年度22.5%、令和5年度21.8%、令和6年度23.5%、令和7年度25.8%。4年で3.3ポイントの動きです。

区分	C1相当以上が最も高い自治体	C1相当以上が最も低い自治体
中学校（67自治体）	札幌市 22.7%	岩手県 2.0%
高等学校（47都道府県）	福井県 41.2%	岩手県 12.1%

中学校のC1相当以上は、最高22.7%と最低2.0%で11倍以上の開きがあります（編集部の計算）。母数が小さい自治体ほど、数人の増減で割合が大きく動く点には注意が要ります。岩手県の中学校は英語教員295人でC1相当以上は6人でした。

特別支援学校の英語教員の英語力も、今回から数字が出ている

令和7年度調査では、特別支援学校中学部・高等部が別立てで集計されています。人数が小さいため、割合の振れ幅も大きくなります。

区分	英語教員数	B2相当以上	割合（編集部の計算）
特別支援学校中学部	286人	121人	42.3%
特別支援学校高等部	345人	192人	55.7%

対象は、それぞれ中学校・高等学校の目標及び内容に準ずる英語の授業を担当している教員に限られます。中学校58.6%・高等学校84.9%と比べると、特別支援学校中学部は16.3ポイント、高等部は29.2ポイント低い値です（編集部の計算）。ただし母数が286人・345人と小さく、単年の数字として読む必要があります。

英語教員が授業でどれくらい英語を話しているかも調べられている

同じ調査には、英語力とは別に「授業での英語使用状況」の項目があります。高等学校の全学科合計の数字です。

発話に占める英語の割合	該当する割合（高等学校・全体）
75%以上を英語で行っている	8.1%
50%以上75%未満を英語で行っている	29.4%
合計（50%以上を英語）	37.5%

B2相当以上の英語力を持つ英語教員が84.9%いる一方で、授業の発話の半分以上を英語で行っているのは37.5%です。資格の保有状況と、授業での使用状況は別の数字だということが分かります。自治体差も大きく、北海道85.5%、大阪府67.8%に対して、京都府14.2%、愛知県16.8%という開きがありました。

英語教員の英語力と、生徒の英語力の数字を並べる

同じ調査の中に、生徒側の数字もあります。同じ基準日・同じ設問体系で採られたものなので、並べる意味があります。

区分	対象人数	外部試験で取得	「有すると思われる」を含む合計
中学3年（CEFR A1相当以上）	965,300人	314,861人（32.6%）	526,915人（54.6%）
高校3年（CEFR A2相当以上）	591,802人	192,661人（32.6%）	310,388人（52.4%）
高校3年（CEFR B1相当以上）	591,802人	102,017人（17.2%）	141,519人（23.9%）

生徒側の合計には、外部試験を受けていないが「相当の英語力を有すると思われる」と英語教員が判断した人数が含まれています。判断材料として資料に挙げられているのは、2技能・3技能の試験のスコア、公式記録にならない試験のスコア、CAN-DOリストに基づく校内のパフォーマンステスト、MEXCBTの解答状況、AIツールによる判定です。教員側の数字にはこの「思われる」枠がなく、外部試験の取得だけを数えています。ここは集計方法が揃っていません。

英語教員の英語力の数字を読むときに、押さえておく4点

この調査の数字は、そのまま「教員の実力の分布」として読むと外れます。資料に明記されている条件を4つ並べます。

押さえる点	資料に書かれていること
分子は「取得している」人	設問は「外部試験を受験してCEFR B2〜C2レベル相当を取得している教師数」。受験していない教員は分子に入らない
対象は公立校のみ	調査対象は「公立中学校、特別支援学校中学部、高等学校、特別支援学校高等部（義務教育学校、中等教育学校を含む。）」。私立・国立は対象外
臨時的任用・非常勤講師は除外	定義に「ただし臨時的任用の者及び非常勤講師を除く」と明記
割合は四捨五入されている	「上の表に示す割合は小数第二位を四捨五入したものである。割合の差は小数第二位を四捨五入する前の数値を用いて算出しているため、四捨五入後の割合の差と一致しないことがある」

参考までに、別の指標でも教員という職種の数字が出ています。EF EPI 2025年版の日本ファクトシートでは、職種別スコアのうちTeacher（教師）は561で、日本の総合スコア446より115ポイント高く、13職種のうち2番目でした（順位づけは編集部の計算）。ただしこれは無料オンラインテストEF SETを自ら受けた人の自己申告による職種で、公立校の英語教員に限った数字ではありません。回答者数も公表されていません。

英語教員の英語力で、公表されていない数字

よく探されるのに、公式に数字が出ていないものを、公表されている範囲と合わせて並べます。

数字	公表の状況
私立・国立の中高の英語教員の英語力	この調査の対象は公立校のみ。
英語教員の実際の英検級・TOEICスコアの分布	調査はCEFR区分（B2・C1・C2）での人数のみを集計しており、試験名・級・スコアの内訳は公表されていない
外部試験を受験したことがある英語教員の人数	生徒側には「受験したことがある生徒数」の列があるが、教員側には同じ列が無い
英語教員の年齢別・経験年数別の英語力	調査項目に含まれていない
小学校の英語専科教員の英語力	この調査の対象は中学校・高等学校等。小学校は調査項目に入っていない
中学校で1年に12.4ポイント上がった理由	調査資料に説明が無い。基準日と対象範囲が変わった事実のみを記載した
令和2年度の数値	文部科学省のグラフに令和2年度の値が示されていない

「英語教員の英語力」として引かれる数字は、ほぼすべてこの1つの調査に由来します。出典が別に見えても、元をたどると同じ資料であることが多いので、年度の表記を確かめるのが確実です。

英語教員の英語力を調べるとき、最後に確認しておくこと

この記事で並べた数字を、確認の順番にまとめ直します。

• 最新は令和7年度調査。基準日は令和8年2月1日、公表は2026年6月18日
• CEFR B2相当以上は中学校58.5%・高等学校84.4%（特別支援学校を含む合計）
• 学校種のみで見ると中学校58.6%（28,978人中16,984人）、高等学校84.9%（19,994人中16,971人）
• CEFR B2は英検準1級相当、C1は英検1級相当と資料に明記されている
• C1相当以上は中学校11.2%、高等学校25.8%。中学校は令和7年度から調査項目に追加
• 前年度からの変化は中学校+12.4ポイント、高等学校+2.7ポイント
• ただし令和7年度から基準日が2月1日に変わり、特別支援学級が対象に加わっている
• 自治体差は中学校で31.2%〜83.4%、高等学校で61.5%〜99.1%
• 高等学校で授業の発話の半分以上を英語で行っているのは37.5%
• 対象は公立校のみ。臨時的任用と非常勤講師は数に入っていない

年度を書かずに「英語教員の◯%が英検準1級相当」とだけ引用すると、毎年動く数字なので古い値が残り続けます。引用するときは「令和7年度調査で」のように、年度を添えるのが安全です。

この記事で使った、英語教員の英語力に関する一次ソース

すべて2026年9月11日に取得して確認しました。リンクは張っていないため、アドレスをコピーして開いてください。

文部科学省｜令和7年度「英語教育実施状況調査」の結果について：https://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/1415043_0007.htm

文部科学省｜令和7年度「英語教育実施状況調査」概要（PDF）：https://www.mext.go.jp/content/20260618-mxt-kyouiku01-000050518_1.pdf

文部科学省｜同・都道府県別一覧表 中学校（PDF）：https://www.mext.go.jp/content/20260618-mxt-kyouiku01-000050518_8.pdf

文部科学省｜同・都道府県別一覧表 高等学校（PDF）：https://www.mext.go.jp/content/20260618-mxt-kyouiku01-000050518_9.pdf

文部科学省｜令和6年度「英語教育実施状況調査」の結果について：https://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/gaikokugo/1415043_00013.htm

EF｜EF EPI 2025 日本ファクトシート（PDF）：https://www.ef.com/assetscdn/WIBIwq6RdJvcD9bc8RMd/cefcom-epi-site/fact-sheets/2025/ef-epi-fact-sheet-japan-english.pdf