英語ができる人の年収はいくら？調査データを並べた

「英語ができる人の年収はいくら」という問いに、1本の数字で答えられる公的統計は存在しない。国が毎年とっている大規模統計は、給与を性別・学歴・役職・産業・企業規模で切ることはしても、英語力では切っていないからだ。手元にあるのは、日本全体の平均給与が478万円（国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」、1年を通じて勤務した給与所得者5,137万人）という土台の数字と、英語スコアが高い人がどの役職・どの職種・どの資本系列に多いかを示した別々の調査だけである。

この記事は、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（令和7年9月公表）、厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」（令和7年3月17日公表）、一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）「TOEIC Program DATA & ANALYSIS 2024」（2023年度データ）、大学英語教育学会（JACET）とIIBCによる「ビジネスコミュニケーションのための英語力研究成果報告書」（2024年3月、回答数2,686件）、IIBC「英語活用実態調査 2019」（企業・団体の回答数528件）が公表している数字を、編集部が並べ直したものである。数字はすべて2026年9月16日に各発行元の公表資料で確認した。調査名・年・回答者数を各表に添えてある。

英語ができる人の年収は結局いくらなのか

最初に、この問いの答えられる部分と答えられない部分をはっきり分けておく。「TOEIC◯◯点の人の平均年収は◯◯万円」という形の数字を、国も試験の運営団体も公表していない。国税庁の調査は税務署が把握する給与の実態を集めたもので、回答者の英語力は尋ねていない。厚生労働省の調査は事業所から賃金台帳をもとに回答を得るもので、こちらも英語力の項目はない。IIBCが公表しているのは受験者数とスコアであって、受験者の年収ではない。

そのうえで、確認できる数字だけを積むと次のようになる。まず土台として、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円である。内訳は平均給料・手当が403万円、平均賞与が75万円だ。

区分	平均給与	前年比
全体	478万円	3.9％増
男性	587万円	3.2％増
女性	333万円	5.5％増
正社員（正職員）	545万円	2.8％増
正社員（正職員）以外	206万円	2.2％増

出典＝国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査結果について」（令和7年9月、対象は1年を通じて勤務した給与所得者5,137万人。標本調査で、標本事業所から得た値に抽出率の逆数を乗じて全体を推計している）。

役職別の年収と、役職別の英語スコアを重ねる

英語力と給与を直接つないだ統計はないが、「役職」という共通の軸なら両方の調査に存在する。厚生労働省は役職別の賃金を、IIBCは役職別のTOEICスコア平均を、それぞれ別に公表している。同じ人を追った調査ではないので厳密な突き合わせにはならないが、層としての位置関係は見える。

役職	賃金（月額・千円）	TOEIC L&R公開テスト平均（社会人）	JACET調査のTOEIC平均
役員	―（調査対象外）	683点（10,206人）	800.0点（53人）
部長級	627.2	668点（12,101人）	776.1点（176人）
課長級	512.0	649点（31,484人）	729.8点（457人）
係長級	385.9	617点（37,601人）	720.5点（426人）
非役職者／一般社員	302.8	628点（226,261人）	719.2点（1,507人）

賃金の出典＝厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」（一般労働者のうち雇用期間の定めのない者。男女計の月額）。TOEIC公開テスト平均の出典＝IIBC「TOEIC Program DATA & ANALYSIS 2024」（2023年度の公開テスト受験者のうち社会人297,422人を役職別に集計）。JACET調査の出典＝JACET・IIBC「ビジネスコミュニケーションのための英語力研究成果報告書」（2024年3月、回答数2,686件。業務で英語を使っている人に絞った調査）。

読み方で注意が要る点が2つある。ひとつは、公開テストの社会人データでは「一般社員628点」が「係長617点」を上回っていること。役職が上がるほどスコアが上がる一直線の形にはなっていない。もうひとつは、JACETの調査が「業務で英語を使っている人」だけを集めた調査なので、平均が727.2点と全体より高く出ていることだ。母集団が違えば数字は動く。

産業別の年収と、英語スコアが高い職種の年収

次に産業で切る。国税庁は業種別の平均給与を、厚生労働省は産業別の賃金を公表している。区分の切り方は両者で同じではないので、並べて傾向を見る用途に留める。

業種・産業	国税庁 平均給与（年）	厚労省 賃金（月額・千円）
電気・ガス・熱供給・水道	832.4万円	437.5
金融業，保険業	702.3万円	410.6
情報通信業	659.5万円	391.0
製造業	567.6万円	318.6
建設業	565.4万円	352.6
学術研究，専門・技術サービス業ほか	549.3万円	401.8
運輸業，郵便業	487.6万円	304.7
卸売業，小売業	409.6万円	343.6
宿泊業，飲食サービス業	279.3万円	269.5

出典＝国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査結果について」の業種別平均給与、および厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」の産業別賃金（男女計）。国税庁側の業種平均は477.5万円、厚労省側の全国計は330.4千円である。

この表と、IIBCが公表している職種別のTOEIC平均スコアを重ねると、位置関係が見えてくる。スコアが最も高い職種は「海外」の729点で、最も低い「製造」の550点とは179点の開きがある。

職種	受験者数	TOEIC L&R平均スコア
海外	8,410人	729点
経営	10,208人	680点
企画	22,170人	663点
経理	11,132人	653点
人事	6,477人	650点
事務	38,494人	649点
研究	17,450人	649点
総務	7,074人	639点
営業	50,715人	622点
購買	6,444人	616点
技術	58,044人	580点
製造	9,745人	550点

出典＝IIBC「TOEIC Program DATA & ANALYSIS 2024」（2023年度、TOEIC L&R公開テストの社会人受験者を職種別に集計）。なお2023年度の公開テスト全体は受験者746,178人・平均612点、うち社会人が297,422人・平均639点、学生が337,329人・平均589点である。

学歴別の年収から、英語と年収の関係をどこまで言えるか

学歴は、賃金と英語力の両方に関係しうる典型的な第三の要因である。ここを押さえておかないと、英語の話と学歴の話が混ざる。

学歴	賃金（月額・千円）	男性	女性
高校	288.9	313.2	237.7
専門学校	306.9	331.2	281.3
高専・短大	307.2	364.4	284.2
大学	385.8	417.7	315.1
大学院	497.0	513.7	420.9

出典＝厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」学歴別賃金（一般労働者、月額）。大学院と高校の差は月額208.1千円で、これは英語力を一切見ていない区分でついている差である。大学・大学院に進んだ層のほうがTOEICの受験機会も英語を使う職に就く機会も多い以上、英語スコアと賃金に相関が出たとしても、そのうちどれだけが学歴によるものかを切り分けない限り、英語の分だけを取り出すことはできない。

企業規模別の年収では、英語スコアと逆の向きが出る

ここが今回いちばん注意が要る箇所だ。賃金は企業規模が大きいほど高く、英語スコアは企業規模が小さいほうが高い、という逆向きの結果が出ている。

切り口	賃金（月額・千円）	国内従業員数	TOEIC平均スコア
大企業	364.5	10,001人以上	717.2点（647人）
中企業	323.1	1,001〜3,000人	716.6点（438人）
小企業	299.3	501〜1,000人	707.7点（266人）
―	―	101〜300人	729.2点（264人）
―	―	1〜50人	766.6点（246人）

賃金の出典＝厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」企業規模別賃金（男女計）。スコアの出典＝JACET・IIBC「ビジネスコミュニケーションのための英語力研究成果報告書」（2024年3月、回答数2,686件）の国内従業員数別TOEIC L&R平均。従業員1〜50人の層のスコアが766.6点と最も高く、10,001人以上の717.2点を49.4点上回っている。

つまり、英語スコアが高い集団に属していることと、賃金が高い企業に属していることは、必ずしも同じ方向を向かない。小規模な企業ほど一人が英語業務を担う比重が大きいという読み方はできるが、それは賃金の高さとは別の話である。

外資系と日系で、年収と英語力の前提がどう変わるか

資本系列別のTOEICスコアも同じ報告書で公表されている。ただし、この報告書には回答者の年収を尋ねた項目がないため、資本系列別の年収と直接つなぐことはできない。

資本系列	回答者数	構成比	TOEIC L&R平均スコア
日系民間	1,966人	73.2％	720.8点
日系公的機関	232人	8.6％	742.0点
外資系民間	406人	15.1％	747.2点
外資系公的機関	21人	0.8％	800.0点
その他	61人	2.3％	723.3点

出典＝JACET・IIBC「ビジネスコミュニケーションのための英語力研究成果報告書」（調査期間2022年9月16日〜10月2日、回答数2,686件）。同じ報告書では、社内の公用語が日本語の層が721.3点（2,272人）、英語の層が769.1点（104人）、日英両方の層が756.3点（287人）となっている。外資系民間と日系民間の差は26.4点で、公用語による差（日本語と英語で47.8点）のほうが大きい。

TOEICスコアが年収にそのまま反映される会社はどれだけあるか

英語力が給与に直接ひもづく仕組みとして、報奨金と資格手当がある。IIBCが企業・団体528件に尋ねた調査では、次の結果が出ている。

• 一定のTOEIC L&Rスコアに到達した場合に報奨金を支給している（到達時に一時払い）＝27.5％
• 資格手当を支給している（到達後、毎月支払う）＝5.9％
• これらは支給していない＝67.2％

出典＝IIBC「英語活用実態調査（企業・団体、ビジネスパーソン）2019」（調査期間2018年11月〜2019年2月、TOEIC Programを利用した企業・団体2,442件に依頼し回答数528件。複数回答）。3社に2社は報奨金も資格手当も出していない。金額の例として同調査に載っているものは、報奨金が数万円台から100万円までの幅、資格手当が月あたり1千円台から10万円までの幅であり、業種と従業員規模によってばらつきが大きい。

昇進・昇格でTOEICを見る会社と、役職ごとの年収

報奨金や手当のような直接の上乗せよりも、金額として大きいのは昇進を通じた経路である。先の表のとおり、部長級と非役職者の月額賃金の差は324.4千円あり、役職が上がることの金額的な意味は大きい。その昇進の判断でTOEICスコアを使っている企業がどれだけあるかを、IIBCは調べている。

場面	要件・参考とするTOEIC L&Rスコア（平均）	回答企業数
新卒採用	545点	128件
英語を使用する部署の中途採用	620点	139件
係長・主任への昇進	515点	75件
課長への昇進	530点	108件
部長への昇進	565点	59件
役員への昇進	600点	50件
海外出張者の選抜	620点	81件
海外赴任者の選抜	635点	122件

出典＝IIBC「英語活用実態調査（企業・団体、ビジネスパーソン）2019」（企業・団体の回答数528件。スコアは要件または参考としている企業の平均値）。同調査では、課長への昇進でTOEIC Programを「要件としている」が18.2％、「参考としている」が13.8％、「利用していない」が56.3％となっている。課長昇進で英語試験を見ている企業は3割強で、過半数は見ていない。

年収1,000万円超は何％か──分布から見た現実

平均値だけを見ていると分布を見誤る。国税庁の給与階級別分布を使うと、実際にどこに人が集まっているかが分かる。

給与階級	全体の構成比	男性	女性
100万円以下	7.7％	3.5％	13.1％
200万円超300万円以下	13.2％	8.7％	19.0％
300万円超400万円以下	16.1％	14.3％	18.5％
400万円超500万円以下	15.3％	16.9％	13.3％
500万円超600万円以下	11.8％	14.7％	8.0％
700万円超800万円以下	5.3％	7.6％	2.2％
1,000万円超1,500万円以下	4.5％	7.0％	1.1％

出典＝国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」第16表 給与階級別給与所得者数・構成割合（1年を通じて勤務した給与所得者5,137万人）。1,000万円超の階級を合算すると、全体で約6.2％、男性で約9.8％、女性で約1.6％になる（公表されている人数を編集部が合算して算出）。最も人数が多いのは300万円超400万円以下の826万人で、次いで400万円超500万円以下の787万人である。

この分布に、先に見た「英語業務の割合とスコア」の関係を重ねると、英語を多く使う人がどこに位置しているかの見当はつく。ただし、それは位置の推定であって測定ではない。

英語を使う量と年収を、同じ調査で測れているか

JACETとIIBCの報告書には、英語を使う業務の割合とTOEICスコアの関係が載っている。これは同じ回答者の中で測られた数字なので、役職と賃金を別々の調査から拾う場合よりは信頼できる。

英語を使用する業務の割合	回答者数	構成比	TOEIC L&R平均スコア
1〜10％	1,402人	52.2％	691.3点
11〜30％	655人	24.4％	739.1点
31〜50％	340人	12.7％	784.9点
51〜89％	226人	8.4％	808.8点
90％以上	63人	2.3％	819.2点

出典＝JACET・IIBC「ビジネスコミュニケーションのための英語力研究成果報告書」（2024年3月、回答数2,686件）。英語業務が1〜10％の層と90％以上の層では、TOEIC平均に127.9点の開きがある。ただしこの報告書は年収を尋ねていないため、この127.9点の差が給与にいくら対応するかは、この調査からは分からない。

同じ報告書では、英語の会議で「最終判断をする／結論を出す」役割を担う人の平均が810.8点、「参加するのみで発言等はほとんどしない」人の平均が729.3点となっている。英語を使う場面での責任の重さとスコアは連動しているが、ここでも年収は測られていない。

「英語ができるから年収が高い」と言い切れない理由

ここまで見てきた数字は、すべて相関を示すものであって、因果を示すものではない。英語スコアが高い層の賃金が高いとしても、それが「英語を身につけたから賃金が上がった」ことの証明にはならない。理由は3つある。

• 第三の要因が残っている＝学歴別賃金で見たとおり、大学院と高校で月額208.1千円の差がついている。学歴は英語スコアにも賃金にも同時に関係する。
• 選択の向きが逆かもしれない＝賃金の高い職に就いた人が、その職で英語を使う必要に迫られてスコアを上げた、という順序でも同じ相関は出る。
• 母集団が偏っている＝TOEIC受験者は自発的に受験した人であり、JACETの調査は「業務で英語を使っている人」に絞られている。日本の給与所得者6,077万人を代表する集団ではない。

実際、企業規模別で見たときには、賃金とスコアの向きが逆だった。「英語力が高いほうが年収も高い」という単純な関係なら、大企業のほうがスコアも高く出るはずだが、実測はそうなっていない。相関の向きすら切り口によって変わる、というのがデータの実際の姿である。

英語と年収で最後に確認しておくこと

この記事で並べた数字を、使える形にまとめておく。

• 日本全体の平均給与は478万円（国税庁、令和6年分、1年を通じて勤務した給与所得者5,137万人）。男性587万円、女性333万円、正社員545万円、正社員以外206万円。
• 役職別の月額賃金は、部長級627.2千円、課長級512.0千円、係長級385.9千円、非役職者302.8千円（厚生労働省、令和6年）。
• 役職別のTOEIC平均は、役員683点、部長668点、課長649点、係長617点、一般社員628点（IIBC、2023年度の公開テスト社会人297,422人）。
• 報奨金を出している企業は27.5％、資格手当を出している企業は5.9％、どちらも出していない企業は67.2％（IIBC、2019年、回答数528件）。
• 課長昇進でTOEICを要件としている企業は18.2％、参考としている企業は13.8％（同）。

そして最後にもう一度確認しておきたいのは、「英語力別の年収」を全国規模で測った統計が、現時点で公表されていないという事実である。この記事に出てくる数字を組み合わせても、その空白は埋まらない。英語力と年収を結びつけた具体的な金額を目にしたときは、それがどの調査の、何人を対象にした、いつの数字なのかを確認するところから始めるのが確実である。調査名・年・回答者数の3つが揃っていない数字は、比較の土台にならない。