日本語学習者は海外に何人いる？国際交流基金の調査データ

海外の日本語学習者は、2024年度の調査で4,000,750人だった。国際交流基金が3年ごとに実施している「海外日本語教育機関調査」の結果である。

この記事は、国際交流基金が2025年9月3日に公表した「2024年度 海外日本語教育機関調査 結果概要」の数字を並べ直したものである。数字は2026年9月26日に同基金の公式サイトで確認した。単位はすべて「人」または「機関」で、比較対象はいずれも前回の2021年度調査である。

日本語学習者は海外に何人いるか、結論から

2024年度の調査で確認された数字は3つある。機関・教師・学習者のいずれも過去最多となった。

項目	2024年度	前回からの増減	増減率
日本語教育機関数	19,344機関	1,072機関増	5.9％増
日本語教師数	80,898人	6,306人増	8.5％増
日本語学習者数	4,000,750人	206,036人増	5.4％増

日本語教育の実施が確認された国・地域は143である。前回の141から2つ増えた。

学習者数から増加分を引くと、前回2021年度は3,794,714人だったことになる。この計算は編集部が上の表の数字から行った。

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日本語学習者が多い国・地域はどこか

学習者数の上位10か国・地域は次のとおりである。カッコのない数字はすべて2024年度の値である。

順位	国・地域名	学習者数	増減数	増減率
1位	中国	1,019,197人	−38,121人	−3.6％
2位	インドネシア	732,914人	+21,182人	+3.0％
3位	韓国	555,396人	+85,062人	+18.1％
4位	オーストラリア	424,316人	+8,968人	+2.2％
5位	タイ	194,366人	+10,409人	+5.7％
6位	ベトナム	164,495人	−5,087人	−3.0％
7位	米国	134,096人	−27,306人	−16.9％
8位	台湾	124,149人	−19,483人	−13.6％
9位	ミャンマー	100,315人	+81,191人	+424.6％
10位	インド	52,946人	+16,931人	+47.0％

上位3か国だけで230万人を超える。全体の4,000,750人に対する割合は約57％で、この合計と割合は編集部が上の表から計算した。

順位が大きく動いたのはミャンマーで、前回の16位から9位に上がっている。インドも11位から10位へ入った。

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日本語学習者が増えた国と減った国

増減の内訳を見ると、全体が5.4％増だったからといってどこも増えたわけではないことが分かる。

増えた国・地域	増加人数	減った国・地域	減少人数
韓国	85,062人（+18.1％）	中国	38,121人（−3.6％）
ミャンマー	81,191人（+424.6％）	米国	27,306人（−16.9％）
スリランカ	24,904人（+255.5％）	台湾	19,483人（−13.6％）
インドネシア	21,182人（+3.0％）	香港	6,797人（−24.6％）
インド	16,931人（+47.0％）	ベトナム	5,087人（−3.0％）

減少の側について、国際交流基金は「外国語教育の方針転換により減少が見られる国・地域も」と説明している。学習者の意欲の話ではなく、教育制度側の事情が挙げられている点は押さえておきたい。

増加率で見るとミャンマーの424.6％、スリランカの255.5％が突出している。どちらも人数では上位5位に入っており、率だけが跳ねた小規模な変化ではない。

南アジアの日本語学習者はどれだけ伸びたか

国際交流基金が調査結果のポイントとして挙げているのが、南アジア地域の伸びである。5か国の増加人数は次のとおり。

国名	増加人数	増加率
スリランカ	24,904人	255.5％
インド	16,931人	47.0％
ネパール	15,646人	162.2％
バングラデシュ	7,500人	101.1％
パキスタン	663人	272.8％

5か国の増加分を足すと65,644人になる。全体の増加206,036人に対して約32％を占める計算で、この合計も編集部が上の表から求めた。

増加率はいずれも100％前後かそれ以上である。母数が小さい分だけ率は大きく出るが、人数でも全体の3分の1近くを担っていることになる。

日本語学習者を教える機関と教師はどこに多いか

学習者の分布と、機関・教師の分布は少しずれる。それぞれの上位5か国・地域を並べたのが次の表である。

順位	機関数	教師数
1位	インドネシア 3,103機関	中国 21,743人
2位	中国 3,073機関	韓国 14,127人
3位	韓国 2,815機関	インドネシア 7,614人
4位	オーストラリア 1,595機関	ベトナム 4,230人
5位	米国 1,155機関	米国 3,780人

機関数の1位はインドネシアで、前回2位から入れ替わった。学習者数では中国が1位、機関数ではインドネシアが1位という形になっている。

ミャンマーは教師数でも13位から6位へ上がり、3,577人（299.2％増）となっている。機関数でも16位から8位へ移動しており、3つの指標が同じ方向に動いている。

日本語学習者がいる国・地域の数はどう変わったか

143という国・地域の数の内訳も公表されている。前回との比較は次のとおり。

年度	実施を確認した国・地域数	うち新規・再開	確認できなくなった国・地域数
2024年度	143	9	7
2021年度	141	8	9

新規に実施が確認されたのはコソボ・ジブチ・赤道ギニアの3か国。再開が確認されたのはマーシャル・バルバドス・オマーン・ウガンダ・エチオピア・ザンビアの6か国である。

一方、今回の調査で確認できなくなったのはキリバス・ハイチ・ベリーズ・サンマリノ・イエメン・コンゴ民主共和国・セーシェルの7か国である。

ただし機関としての教育が確認できないことと、学ぶ人がいないことは別である。同基金のオンライン学習サイト「JFにほんごeラーニング みなと」には190の国・地域から176,841人の受講者が登録している。機関調査の結果に出てこない48か国・地域にも受講者がいる。

日本語学習者の調査はどう設計されているか

数字を引用する前に、調査そのものの条件を確認しておきたい。

項目	内容
調査名	2024年度 海外日本語教育機関調査
調査期間	2024年9月〜12月（一部の国・地域は2025年5月まで）
結果の公表	2025年9月3日
送付した調査依頼の数	29,148機関
有効回答数	24,717機関
有効回答率	84.8％

有効回答24,717機関のうち、日本語教育の実施が確認できたのが19,344機関。一時的に全ての授業を休止しているのが2,112機関、実施していないことが確認できたのが3,261機関である。

調査の対象から外れるものも明示されている。組織としての実体を伴わない団体、国語教育のみを行う在外教育施設、不特定多数に向けた放送局やWebサイト、短期的な日本語体験活動の4つである。

日本語学習者の数字を読むときに確認すること

この調査は前回から集計方法が変わっている部分がある。数字を比べるときに引っかかりやすい点をまとめておく。

確認すること	実際のところ
教師数の数え方	2024年度は教育段階ごとに集計。1人が複数段階で教えると重複して計上される
教育段階別の機関数	重複計上のため、各段階の合計と総数は一致しない
調査対象の変更	2021年度は日本人学校・補習授業校を対象外、2024年度は国語教育のみの在外教育施設を対象外
継承日本語の扱い	2024年度は調査項目から外れている
調査の周期	3年ごと。毎年の数字ではない

とくに教師数の80,898人は、前回の数え方と直接は比べられない。資料にも「実際に機関に所属する教師数より多く計上されている場合がある」と注記されている。

学習者数の4,000,750人は、機関で学ぶ人の数である。独学の人やオンラインだけで学ぶ人は、この数字には入っていない。引用するときは調査年度と一緒に、この前提も添えておきたい。

この記事の参考文献

• 2024年度「海外日本語教育機関調査」結果（独立行政法人 国際交流基金 公式サイト）
• 2024年度 海外日本語教育機関調査 結果概要（独立行政法人 国際交流基金 公式サイト）
• 海外日本語教育機関調査（独立行政法人 国際交流基金 公式サイト）

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