英語学習者は日本に何人いる？社会生活基本調査の行動者数を並べた

英語学習者の数は、総務省統計局の社会生活基本調査で2021年に1440万2千人と推定されている。

10歳以上の人口1億1246万2千人のうち、1年間に1日でも英語を学んだ人の割合は12.8％だ。

この記事は、社会生活基本調査の「学習・自己啓発・訓練」のうち「英語」の数字を、総数・推移・年齢・男女・頻度・目的・地域の順に並べ直したものである。

英語学習者の数は日本で1440万2千人。10歳以上の12.8％

社会生活基本調査では、過去1年間に英語の学習をした10歳以上の人を「行動者」として数えている。

2021年調査の英語の行動者数は男女あわせて1440万2千人で、男性が738万5千人、女性が701万7千人という内訳になる。

区分	英語の行動者数	行動者率	10歳以上の推定人口
総数	1440万2千人	12.8％	1億1246万2千人
男性	738万5千人	13.5％	5482万9千人
女性	701万7千人	12.2％	5763万3千人

数の上では男性が女性を36万8千人上回っており、この差は編集部が計算したもの。

数えている期間は2020年10月20日から2021年10月19日までの1年間で、調査は2021年10月20日を期日として行われた。

調査は約9万1千世帯の10歳以上の世帯員約19万人を対象にした標本調査なので、1440万2千人は全国に引き伸ばした推定値になる。

英語学習者の数は学習の種類の中で3番目

社会生活基本調査は、学習・自己啓発・訓練を10の種類に分けて行動者数を出している。

2021年の行動者数で並べると、英語はパソコンなどの情報処理、家政・家事に次ぐ3番目に入る。

学習の種類	行動者数	行動者率
パソコンなどの情報処理	1851万9千人	16.5％
家政・家事（料理・裁縫・家庭経営など）	1520万3千人	13.5％
英語	1440万2千人	12.8％
芸術・文化	1254万人	11.2％
人文・社会・自然科学	1103万6千人	9.8％
商業実務・ビジネス関係	953万1千人	8.5％
英語以外の外国語	472万3千人	4.2％
介護関係	406万6千人	3.6％

学習・自己啓発・訓練の行動者は全体で4455万6千人いて、そのうち英語を学んだ人は約32％にあたる（編集部が計算したもの）。

英語以外の外国語の行動者は472万3千人で、英語の約3分の1にとどまっている。

男女別の順位を見ると、男性では英語がパソコンなどの情報処理に次ぐ2番目、女性では4番目となっている。

英語学習者数の推移。行動者率は2001年の9.8％から12.8％へ

英語の行動者率は、総務省統計局が公表している時系列表で2001年から5回分たどれる。

調査年	英語の行動者率（10歳以上）	15歳以上	10〜14歳
2001年	9.8％	8.7％	29.2％
2006年	9.1％	8.3％	24.3％
2011年	9.6％	8.4％	30.4％
2016年	11.9％	10.8％	33.8％
2021年	12.8％	11.3％	42.5％

2006年に一度下がったあと、2016年と2021年に続けて上がり、2021年の12.8％が5回のうちで最も高い。

行動者数で見ると、2016年の1347万2千人から2021年の1440万2千人へ、5年で93万人増えた（増加数は編集部が計算したもの）。

伸びが大きいのは10〜14歳で、2016年の33.8％から2021年の42.5％へ8.7ポイント上がっている。

社会生活基本調査は1976年から5年ごとに行われており、2021年調査は10回目にあたる。

英語の試験を受けている人の数と見比べるなら、英語の資格試験の受験者数を比べた｜試験別の年間受験者数にまとめている。↓

英語学習者の数を年齢別に見ると10代が4割前後

年齢階級別に見ると、英語の行動者率は10〜14歳の42.5％が最も高く、年齢が上がるほど下がっていく。

年齢	英語の行動者数	行動者率
10〜14歳	227万1千人	42.5％
15〜19歳	215万5千人	38.8％
20〜24歳	166万6千人	26.8％
25〜29歳	97万5千人	15.4％
30〜34歳	84万5千人	13.0％
35〜39歳	94万6千人	12.9％
40〜44歳	87万8千人	10.8％
45〜49歳	97万1千人	10.1％
50〜54歳	92万7千人	10.1％
55〜59歳	77万2千人	10.0％
60〜64歳	59万2千人	8.2％
65〜69歳	49万1千人	6.4％
70〜74歳	46万7千人	5.0％
75歳以上	44万4千人	2.7％

10代と20代前半の数字

10〜19歳の英語の行動者は合わせて442万6千人で、英語の行動者全体の約31％を占める（編集部が計算したもの）。

この調査は学校の授業・予習・復習としての学習を数えていないので、10代の数字は授業の外で英語を学んだ人の数として読むことになる。

20〜24歳になると行動者率は26.8％まで下がり、25〜29歳では15.4％と10代の半分以下になっている。

30代以降の数字

30代から50代は行動者率が10〜13％の範囲に収まっており、年齢による差は小さい。

行動者数では45〜49歳の97万1千人が30代以降で最も多く、人口の多い年代であることが数を押し上げている。

65歳以上の英語の行動者は140万3千人で、行動者率は4.2％となっている。

英語学習者の数を男女別・年齢別に比べる

総数では男性の行動者率が13.5％、女性が12.2％で、男性が1.3ポイント高い。

ただし年齢別に分けると、どちらが高いかは年代によって入れ替わる。

年齢	男性の行動者率	女性の行動者率
10〜14歳	41.4％	43.7％
15〜19歳	38.1％	39.6％
20〜24歳	28.8％	24.8％
25〜29歳	16.9％	13.9％
30〜34歳	11.8％	14.2％
35〜39歳	13.3％	12.6％
40〜44歳	10.0％	11.7％
45〜49歳	8.7％	11.4％
50〜54歳	10.1％	10.2％
55〜59歳	10.9％	9.1％
60〜64歳	9.2％	7.1％
65〜69歳	7.2％	5.6％
70〜74歳	5.8％	4.3％
75歳以上	3.8％	2.0％

10代では女性の方が高く、20代では男性が3〜4ポイント上回る。

40代は女性の方が高く、45〜49歳では女性11.4％に対して男性8.7％と2.7ポイントの差がある。

55歳以上はどの年代も男性の方が高く、75歳以上では男性3.8％に対して女性2.0％となっている。

英語学習者の数を学ぶ頻度別に見る

社会生活基本調査は、1年間に何日学んだかという頻度別の行動者数も出している。

1年間の学習日数	英語の行動者数（総数）	男性	女性
年に1〜4日	239万8千人	115万7千人	124万2千人
年に5〜9日	104万7千人	54万1千人	50万5千人
年に10〜19日（月に1日）	169万7千人	85万1千人	84万6千人
年に20〜39日（月に2〜3日）	148万6千人	81万3千人	67万3千人
年に40〜99日（週に1日）	242万9千人	123万4千人	119万5千人
年に100〜199日（週に2〜3日）	201万8千人	106万人	95万8千人
年に200日以上（週に4日以上）	189万9千人	101万3千人	88万6千人

年に40日以上、つまり週1日以上のペースで英語を学んだ人は合わせて634万6千人になる（編集部が足したもの）。

一方で年に1〜9日しか学んでいない人も344万5千人いて、行動者には短期間だけ学んだ人もかなり含まれている。

英語の行動者1人あたりの平均行動日数は年83.9日で、男性が86.0日、女性が81.7日だった。

英語以外の外国語の平均行動日数は年67.4日なので、英語の方が年に16.5日長い計算だ。

頻度別の各行の合計は1440万2千人に届かず、頻度が分からない人は表に含まれていない。

英語学習者の数を目的別・学び方別に見る

目的と方法はどちらも複数回答で、数字は10歳以上の人口に占める割合として公表されている。

学ぶ目的の数字

英語を学ぶ目的	総数	男性	女性
自分の教養を高めるため	9.1％	9.1％	9.2％
今の仕事に役立てるため	2.3％	3.1％	1.6％
仕事につくため	0.9％	1.1％	0.7％
その他	1.9％	1.9％	1.9％

英語の目的は「自分の教養を高めるため」が9.1％で最も高く、仕事に関わる2つの目的を大きく上回る。

仕事に役立てる目的は男性3.1％、女性1.6％で、男性の方が1.5ポイント高い。

学ぶ方法の数字

英語の学び方	行動者率（10歳以上）
自学・自習	8.2％
学級・講座・教室など（民間が行うもの）	1.3％
各種学校・専修学校	1.0％
通信教育	0.9％
学級・講座・教室など（大学等が行うもの）	0.8％
学級・講座・教室など（市町村等が行うもの）	0.5％
勉強会など	0.4％
講演会など	0.1％
その他	1.5％

方法では自学・自習が8.2％と突出しており、民間の教室・講座の1.3％の6倍を超える。

英語の行動者率12.8％のうち、自学・自習だけで8.2％を占める形となっている。

英語学習者の割合が高い都道府県と低い都道府県

都道府県別の英語の行動者率は、東京都の21.2％が最も高い。

順位	都道府県	英語の行動者率
1位	東京都	21.2％
2位	神奈川県	16.4％
3位	大阪府	15.4％
4位	京都府	14.5％
5位	千葉県	14.3％
43位	高知県	7.5％
44位	宮崎県	7.3％
45位	岩手県	7.1％
46位	秋田県	6.8％
47位	青森県	6.6％

全国平均の12.8％を上回るのは、上の5都府県に愛知県13.5％と沖縄県13.3％を加えた7都府県だ。

最も高い東京都と最も低い青森県の差は14.6ポイントで、東京都は青森県の3倍を超える（編集部が計算したもの）。

順位は行動者率で並べたもので、行動者数の多さとは一致しない。

英語力の地域差を別の調査で見るなら、都道府県別の英語力｜文科省調査の英検相当取得率で比べたにまとめている。↓

英語学習者の数を読むときに気をつけたい点

英語の行動者を「英語が話せる人」や「英会話スクールに通う人」と読み替えることはできない。

1440万2千人は、授業の外で英語に触れた10歳以上の人の推定数として扱うのが調査の定義に沿った読み方である。

英語学習者の数で最後に確認しておくこと

社会生活基本調査は5年ごとの調査なので、英語学習者の数は次の調査結果が出るまで2021年の1440万2千人が最も新しい公的な推定値になる。

英語学習に使われるアプリの利用者数は、英語学習アプリのユーザー数は何人？公表データを並べたにまとめている。↓

参考文献